パリのマダムの・・・ volume53

『Coup d’Etat』

タイトルはスッと読めた? そう、“クーデタ”。étatが国家、coupは打撃。仏語由来だが、英語では、略してcoupといえば、クーデタの意として使われる。

coup de fusilフュズイ(ライフル)と言えば“銃声”、donner un coup de poingポワン(拳)なら“一発殴る”、un coup de piedピエ(足)なら“蹴る”になる。
他にも、日常のちょっとした動作の慣用句にもなって、coup de mainマン(手)は「ちょっと手を貸す」、coup de peigneペーニュ(櫛)なら“ちょっと髪をとかす”、coup de filフィル(糸・線)なら“ちょっと電話して”、coup de foudreフードルは、“落雷”の他に”一目惚れ”の意、言い得て妙で笑えるでしょ?

さて、軽いイントロから重い話になるが、ここ1〜2年の騒ぎを振り返ってみたい。
世界同時多発テロのようにCovid-19が出現すると、2020年初頭から、ロックダウンやら緊急事態宣言やらで人々の動きが制限され、マクロン大統領はC’est la guerre ! (戦争だ)とまで言明した。それを額面通りに受け取らなかった人も多いと思うが、

実際、西アフリカでは、ドミノ倒しのようにクーデタが相次いだ。
- マリでは昨年8月にケイタ大統領ら要人が拘束され周辺国で暫定政権が発足。今年になってゴイタ大佐が大統領に就任するも危機は続く。
- ニジェールでは、3月に、大統領官邸が襲撃されたが、バズム大統領の政権転覆は未遂に終わった。
- 4月はチャドで、1991年から独裁してきたデビー大統領の死去に伴い、議会承認を得ずに軍の支持で息子マハマ・デビーが大統領就任。
- 9月にはギニアでもクーデタが起きている。
ご参考:https://news.yahoo.co.jp/byline/mutsujishoji/20200822-00194433

アジアではミヤンマー。2月1日アウン・サン・スー・チー国家顧問率いる政権を国軍が転覆。ニュース解説を読んでも判然としないまま、12月6日には禁固4年の判決が出た。
ご参考:https://www3.nhk.or.jp/news/html/20211206/k10013376541000.html

カリブ海の島国ハイチでも、2021年7月8日に、モイーズ大統領の暗殺事件が起き、戒厳令が敷かれた。自宅が襲撃されて大統領は乱射され、「蜂の巣状態」だったという。
ご参考:https://www.jiji.com/jc/v7?id=202107haiti

さらに10月下旬、スーダンでもクーデタ勃発。2018年末よりパンの値上げをきっかけに
(どこかフランス革命のような話だが)反政府運動が全土で発生、2019年4月11日に軍部
によりクーデタが実行され、暫定軍事政権が実権を握っていた。
ご参考:https://www.nhk.or.jp/kaisetsu-blog/900/369059.html
   
多くがすっかり忘れていると思うが、ルインスキー事件で弾劾裁判を受けたクリントン大統領の時代、ケニアとタンザニアで米大使館爆破事件が起きて、その報復にアメリカは、アフガニスタンとスーダンに攻撃を仕掛けた。この頃、イスラエルの政治状況ともリンクして、ネオコン好戦派の動きがかなり活発化していた。ユーゴスラビアでも宗教対立が煽られ、国が崩壊、セルビア、アルバニア、コソボなどと、地域が小国化した。
ご参考:https://ja.wikipedia.org/wiki/ビル・クリントン

その時代、日本でも、色々な事が起きた。まず、1995年3月22日の地下鉄サリン事件。警視庁によるオウム真理教の強制捜査が始まり、日本でもテロという言葉が現実味を帯びてくるとともに、「戦争論」へと右傾化していった。因みに、PKO協力法が成立したのが1992年で、カンボジアに自衛隊が初派遣されている。
    
ヒラリー・クリントンは、国務長官の時代、アフリカに歴訪して中国を牽制しつつ著しい存在感を見せたが、北京五輪の開会式ボイコットも提唱した。そして日本は、自衛隊を南スーダンへ派遣、2012年1月から2017年5月までミッションが続いた。
ご参考:https://ja.wikipedia.org/wiki/ヒラリー・クリントン

ヒラリーは2016年の大統領選に出馬、トランプとの確執を生んだが、大方の予想に反してまさかの敗退。トランプは、スーダンのテロ支援国家指定解除へ動いた。以後アメリカは、世界の警察を辞める方向に動いていく。
ご参考: https://www.arabnews.jp/article/middle-east/article_30654/

簡単に近年の歴史を振り返ったが、9月14日のアメリカのニュースは爆弾発言だった。
「米軍制服組トップのミリー総合参謀本部議長が、トランプ前大統領の暴走による米中戦争突入を懸念し、中国軍高官に『米国が中国を攻撃することはない』と告げていた」
ご参考:https://www.cnn.co.jp/usa/35177253.html

これって、アメリカでも、軍事クーデターが起きつつあった?! 否、起きていた?!

米大統領選挙が変だったのは、こういう背景があったかと合点が行く。民主的な選挙という手段が正当化されている先進国では、事が起きても絶対にクーデタなんて言わない。 米国は、英国東インド会社が元祖なので、そもそもが政界=財界と見ることができる。政府や軍を裏で動かすのは私的権力なのかもしれない。

驚愕ニュース報道の翌9月15日、英米豪が安全保障の特別な枠組みを構築。すると予定されていたフランスの豪潜水艦製造契約が解消されてしまった。取引は、日→仏→米と、二転三転したわけだが、核を持たないオーストラリアに潜水艦?! それを言うなら日本も同じだが、この結末で、日本の軍事関連企業が陰で潤うことになった可能性もある。
ご参考:https://jp.reuters.com/article/submarine-australian-navy-idJPKCN0XP1BX
https://trafficnews.jp/post/111123

思えば、ゴーン氏事件も更迭から逃避まで、何ならベイルート爆発含めて、怪しさ満載に感じたが、国家権力を超えた、軍の連携ルートがなければありえない顛末だった。この話の裏には、軍事産業に関わる機密漏洩があったのではないか、と推測している。

そもそも軍隊が国別に綺麗に割れるとは限らない。世界的に、陸軍vs海軍の側面があり、どっち系かで、国が対立しているように見える場合もある。さらに軍内部の宗教カルトが介在して対立が起きる場合もある。事件や事故が起こされる時、指令部は国外でも(外国人とは限らない)、実行部隊は国内組織となる可能性は高い。

12月7日夜(日本時間12月8日)、仏国営放送で、真珠湾攻撃の特集を放映した。なぜ今なのかは別として、映像はプロパガンダだったとしても様々な点で興味深かった。例えば、
- 物が無いあの時代、着物でも洋装でも人々が普通に身綺麗にしていた。現代は、モノが溢れて、逆に着こなしまで下手になったようにも思える。
- 日本の小学校での軍事訓練で、目についたのは、男の子たちが、木製器具で飛行機の操縦を学ぶ場面。それがどれだけ実益に叶うかは別としても、とてもよく考えられた仕掛けで、そんなところにも日本人の器用さが溢れていて、妙に感心してしまった。
- 協力体制に入った米仏間で、ドゴールが、米軍の太平洋地域援護費用は全てフランで払うよう米側に要請した、という箇所。マネーと戦争の一端が垣間見えた気がした。

現在西側では、戒厳令と見間違えるほど、ワクチンや衛生パスポートを推進。しかも、推奨から強制に向く傾向もあり、オーストラリアでは、ワクチン接種識別パッチ技術が導入された、という話や、スエーデンでは、手にマイクロチップを入れる話、もあるようだ。
ご参考:http://glassbead.blog.shinobi.jp/medical%20tyranny/vipatch
http://glassbead.blog.shinobi.jp/medical%20tyranny/chip%20in%20your%20hand
】 

WHOフォーラムで世界パンデミック条約の締結を推進するそうだ。国際協定が結ばれれば、嫌でも世界政府?!の完全なる支配下に置かれる。日本では最近、ワクチン後遺症の話が一般紙にも載るようになったようだ。世界的権威側は、なぜ成分公開しないのか? 製薬会社はなぜ一切の補償責任なく治験を認められているのか? やっぱり誰が考えても腑に落ちない点が多く、その信頼性を巡って意見対立が二極化するのは当然だと思う。

戦争、災害、パンデミックが起きると、人々は恐怖に慄き、訳もわからずお上に追従するだけになる。毎度、人身御供のように犠牲になる人々も出る。それは一般人とは限らず、政治家や芸能人のこともある。所謂ショックドクトリンだが、しかも映画やアニメでシナリオ告知?され、わざと陰謀論を生むような心理誘導まで作られる。

世界共通の権力構造の根本とは、『人間は人間の上に立つために嘘をつく』

この年の瀬に際し、世界が、コロナ“以上”に別の“異常”な事態にならないことを切に祈る。
明(日+月)日は“あかるい”日と書く。“光”出でてモヤモヤが晴れる、明るい未来を願って、
どうぞ良いお年をお迎えください。

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